熊谷市議会 2022-12-14 12月14日－一般質問－05号
小・中学校では、体育科、保健体育科における望ましい生活習慣の育成や、家庭科、技術・家庭科における食生活に関する指導、特別活動や給食の時間を中心とした指導などを担任教諭や教科担当が行うとともに、栄養教諭等による専門性を生かした指導を行っています。 以上です。 ◆中島千尋議員 ありがとうございます。
小・中学校では、体育科、保健体育科における望ましい生活習慣の育成や、家庭科、技術・家庭科における食生活に関する指導、特別活動や給食の時間を中心とした指導などを担任教諭や教科担当が行うとともに、栄養教諭等による専門性を生かした指導を行っています。 以上です。 ◆中島千尋議員 ありがとうございます。
中学校の現状といたしましては、技術・家庭の技術分野の内容、Ｄ情報の技術において、プログラミング教育を３年生で年間17時間程度実施しております。
平成23年度、24年度に全普通教室に設置、26年度には普通教室での授業が難しい理科室、音楽室の特別教室や少人数教室に設置、エアコンを設置していない教室は、小学校全校で図工室、家庭科室、中学校全校で、美術室、技術家庭科室など、設置されていない教室は全部で111教室、エアコン設置の費用は、施工方法や学校の状況等により異なりますが、概算で約６億円が見込まれる。
保健体育や技術・家庭科の授業は、かつては男女が分かれ、それぞれの内容について別々に学 習していましたが、現在は、個性や発達などに配慮しつつ、男女が同じ内容を一緒に学習しています。学校行事や児童会活動、生徒会活動では誰でも等しく活躍の場があり、男女関係なく会長や委員長になるなど、それぞれの個性や能力を発揮することができます。
前回、小・中学校では消費者教育について行われているのかとお聞きしたところ、小学校５年生の家庭科で身近な消費生活と環境という単元、６年生の社会科で税金の働きを調べるという単元で学習し、中学校では、２年生の技術家庭科でよりよい消費生活のためにという単元、３年生の社会科では暮らしと経済・賢い消費者というところで学んでいるとのことでしたが、小学校、中学校ともに新しい学習指導要領が全面実施されましたが、消費者教育
ネウボラに関する小・中学校での学習の状況というところですけれども、具体的なところから申し上げますと、実際には中学校段階で技術家庭科の家庭科の分野において、子どもの成長と地域との関わりというところを学習する部分があるのですけれども、ここで自分たちの地域にはそういった妊娠ですとか出産、子育てについてどういう相談施設があるのか、どういう体制が取られているのかというところはここで学習をしております。
市内小・中学校における環境教育につきましては、学習指導要領に基づいて、社会科、理科、技術家庭科をはじめ、様々な教科等を通じて取り組んでおります。また、総合的な学習の時間の中で、児童生徒の実態や市域の特色等を踏まえて環境問題をテーマに学習している学校もございます。
中学校はもう以前から技術家庭の中に情報という分野がございまして、そこで情報に関するものを行っているわけです。ただ、今のところ継続してスクラッチを使ってプログラミング教育をやろうということではなくて、学習指導にのっとった情報の授業を中学校では行うと。
プログラミング教育は、以前より中学校技術家庭科において行われておりましたが、小学校においても、昨年度から新学習指導要領の全面実施とともに必修の学習内容となりました。
ＩＣＴ機器が健康に及ぼす影響につきましては、保健体育や技術家庭科の教科においても指導してまいります。 以上でございます。 ○大舘隆行議長 15番 川辺浩直議員 ◆１５番（川辺浩直議員） ありがとうございます。 文科省の先ほど何か新聞報道されていた調査は、今後、何らかの発表があると思います。とにかく子供たちの視力低下は間違いない事実でございます。
例えば中学校では、技術家庭科の技術分野でネット依存について学習をしています。ほかにも、ＳＮＳに関連する企業から講師を招聘し、全校あるいは学年を単位として、ＳＮＳの安全な扱い方や情報モラルなどの講演会を実施しています。また、スマートフォン等の健全な活用については、学校と家庭が連携、協力して進めていくことが重要です。
当時、この中庭を活用して集会、朝礼ですとか、技術家庭で作った菊を飾ったり、ＰＴＡ、地域の方、そういった方がバザーをしたり、そういうふうな活用をしていました。休み時間や昼休みになると自然と生徒たちが集まってくる憩いの場所だったというふうに感じています。当時、鶴中の生徒にとっては、ほかの学校にない、要はシンボル的な存在だったなというふうには、そういうふうに記憶してございます。
具体的には、中学校の保健体育科、心身の発達と心の健康、健康な生活と病気の予防や技術・家庭科の幼児の生活と家族、食事の役割と食習慣の学習が、将来の妊娠を考えながら自他の生活や健康と向き合うプレコンセプションケアにつながる内容と考えます。
なお、子どもの権利条約については各校において社会科の公民的分野で学習するほか、国語の人権作文の取組や技術・家庭科の単元で取り扱ったり、新学期当初の学級活動で確認したりしている事例がございます。今後も、各教科や人権週間の機会等を捉え、周知してまいります。 以上でございます。 ○副議長（村上香代子議員） 小暮勲市民経済部長。
また、教育委員会に確認しましたところ、各学校では、理科、社会、技術家庭科、総合的な学習の時間等において環境との関わりを学ぶよう学習計画に位置づけております。 以上でございます。 ○飯田恵議長 よろしいですか。 16番・藤野登議員。 ◆16番（藤野登議員） 子供たちへの教育については理解いたしました。
端末を活用する際、情報モラルについてはルールとして指導するとともに、各学年の発達段階に応じて情報セキュリティー、適切なコミュニケーション、ＳＮＳ等のトラブル、ネット被害など、国語、特別の教科道徳、技術家庭科、学級活動など、各教科等で指導を行っております。 以上です。 ○議長（小松伸介君） 細谷光弘君。
学校教育においては、このようなメディアに正しく向き合っていくための基礎的な力を組織的に学習活動全般で指導に当たることはもとより、一人一人が端末を活用する場面も活用し、各教科等の学習や総合的な学習の時間、学級活動において、特に中学校では、技術・家庭の学習を中心に確実に身につけられるよう指導してまいります。
身近なところでは、学校の技術家庭科が1993年に男女共通の必修科目となりました。つまり女子も男子も技術家庭科を学び、今でもそのような形で協力をして学ぶということになっているところでございます。 しかしながら、なかなかジェンダーレスという考え方がしっかりと一人ひとりに浸透していかないという原因はままあると思います。
市内小・中学校において、理科、社会、技術家庭、保健体育、総合的な学習の時間を中心に、ごみによる健康問題や環境問題、地球の自然環境の変化、地球温暖化など、自分たちの生活に環境問題がどのような影響を及ぼしているのかについて学んでいます。
中学校では、社会科の公民的分野、私たちと経済や技術家庭科の身近な消費生活と環境の中で金融に関する学習を行っています。具体的には社会科では、銀行などの金融機関が仲介する間接金融と株式や債券などを発行して直接資金を集める直接金融を扱い、金融の仕組みとその働きについて学習しています。